信用ネット買い残、売り残増減ランキング（毎週更新）

信用取引の需給で重要なのは、買い残株数でも売り残株数でも貸借倍率でもありません。売り残、買い残を片側だけ見ても全く意味はありませんし、倍率も買い残2,000株、売り残1,000株の2倍と、買い残200万株、売り残100万株の2倍とでは、同じ2倍でも内容は全く違うことはご理解いただけると思います。重要なのは買い残株数と売り残株数の差し引き（買い残−売り残）株数の、発行済み株式数に対する比率です。これを当サイトではネット買い残と呼んでいます。（ネット買い残の「ネット」とは「ネットアウト（差し引き）」のネットであり、インターネットの「ネット」ではありません。）直近（たとえば20営業日平均）の出来高に対する比率も参考にできますが、出来高は急激に増えることがあるので、発行済み株式数に対する比率の方がぶれません。
信用ネット買い残が高水準で、前週比でさらに信用ネット買い残が増加している銘柄は「売り候補」、特に前週比で株価が上昇している場合は「強い売り候補」、逆に信用ネット買い残が低水準で、前週比で信用ネット買い残がさらに減少している銘柄は「買い候補」、特に前週比で株価が下落している場合は「強い買い候補」です。
銘柄の時価総額の大きさによって売買参加者が異なり、信用残の重要性も変わるため、時価総額1000億円以上、200-1000憶円、50−200億円の3つに分けてデータを提供します。傾向として、時価総額1000億円以上の銘柄は、多くの機関投資家が通常売買対象とする銘柄群であり、信用残の重要性はそれほど高くありません。200-1000憶円の銘柄は、一部の機関投資家は売買対象にするが個人投資家の比率の方が高い銘柄群、50−200億円の銘柄群はもっぱら個人投資家のみが売買対象にする銘柄群であり、信用残の重要性は高いです。ただし、50−200億円の銘柄は、投機筋の売買対象になっていることがありますので、この点は注意が必要です。